がん保険の診断給付金は必要？ 概要・必要性・メリット・注意点などを解説!!

自分はもちろん家族のがんへの備えをしたいときに、真っ先に思い浮かぶのががん保険。このがん保険ですが、パンフレットやネットで保障内容を調べていると「がん診断給付金」という言葉をよく見かけるのではないでしょうか。

診断給付金はがん保険の代表的な保障の１つで、「がんであると医者に診断されたときに支給されるまとまったお金」のことを言います。がん保険には他にも様々な種類の保障があり、保険選びではどの保障を重視するのかが大切になってきます。

そこで今回は、がん保険の診断給付金とはそもそもどんな保障なのか、必要性、メリット、検討する際の注意点、給付金にかかる税金まで、がん診断給付金の基礎知識をわかりやすく解説していきます。最後まで読んでいただければ、がん保険の診断給付金について一通り理解できる内容となっています。ぜひご覧ください。

１．がん保険の診断給付金（一時金）とは？

1-1 がん保険の概要

まずは、がん保険がどのような保険なのか、簡単に確認していきましょう。

民間の保険の種類は、「生命保険」（第一分野：主にヒトの生死にかかわる保険）、「損害保険」（第二分野：主にモノや財産にかかわる保険）、「第三分野の保険」（第一分野・第二分野以外）に大別されます。そして、第三分野に属する保険の１つに「がん保険」があります。

がん保険とは、がんに罹患した場合の経済的なリスクに特化して備えることができる保険です。基本的な保障として、診断給付金、入院給付金、通院給付金、手術給付金、抗がん剤治療給付金などがあります。なかでも、診断給付金、入院給付金、手術給付金については、がん保険の主契約として備わっていることが多いです。

1-2 がん診断給付金とは

がん診断給付金とは、一般的に「初めてがんと診断確定された時点において所定の条件を満たした際に支給されるまとまったお金（一時金）」のことを指します。

がん保険の中心的な保障でもある診断給付金は、基本保障の中で比較的手厚い保障を受けられ、保険選びで重視すべきポイントとなっています。というのも、たとえば通院給付金は通院日数などによって給付される額が異なったり、手術給付金においても症状や手術の方法によって額が異なったりするからです。

対して診断給付金で受け取れる額は、50万円や100万円単位のまとまった金額のうちから自由に選択できます。ちなみにこの診断給付金の使い道は基本的に自由で、何に使っても良いという特徴があります。たとえば、差額ベッド代や入院中の生活費などに充てることが可能です。

診断給付金を受け取れるタイミングは、「がんと診断確定された時点」であるものが一般的です。ただし、保険会社や契約内容によっては診断給付金を受け取れる条件が異なっていることもあり、「診断確定＋入院を開始した時点」や「診断確定＋入院＋退院した時点」などというタイプもあります。

また、診断給付金が支払われる回数は、「１回のみ」と「無制限」に分かれています。ただし、無制限タイプであっても給付金を受け取れるのは「２年に１回」や「１年に１回」というように、支払頻度に条件を設定していることが通常です。

このようにひと口に「がん診断給付金」といっても、受け取れるタイミングや回数に違いがあるので、パンフレットやネットなどでかならずチェックするようにしましょう。

⇒そもそも「がん」とはどういう病気？ 「がん」と「がん保険」の基礎について

⇒保障内容から考える、失敗しないがん保険の選び方とは？

２．がん保険の診断給付金はなぜ必要なのか？

ここまで、がん保険の診断給付金について基本的な解説をしてきました。先述したように、がん保険はがんを対象に経済的リスクをカバーしてくれ、特に診断給付金は比較的大きな金額をまとめて受け取ることができます。

しかし、ここで気になるのは、診断給付金は本当に必要なのかという点です。そこでこの章では、がんを巡る最近の医療事情に焦点を当てながら、なぜ診断給付金が必要なのかについて解説していきたいと思います。

2-1 がんの医療事情の変化

まずは厚生労働省の調査をもとに、がん治療の入院日数と治療スタイル（外来・入院）について見てみましょう。

●入院治療日数の短期化
下図は、がん治療の平均入院日数の推移です。

ここで押さえて欲しいポイントとして、年々入院日数が短くなっていることです。1996年時点のがんの入院日数は46日となっています。この時点以降、入院日数は短期化傾向にあり、約20年で17日程度までに短くなっています。

●通院治療の増加
次の図は、がんの外来治療率と入院治療率の推移です。

こちらの集計では、がん治療の主流のスタイルが2005年あたりを境に入院治療から通院治療に代わっていることが明らかです。そして現在では、がん治療は、通院のみで治療をすることも珍しくありません。

これら２つの集計から、がん治療の入院日数が短期化していることや外来治療が増加していることがわかります。

2-2 がん診断給付金の必要性とメリット

上記の医療事情を踏まえて、がん診断給付金の必要性やメリットについて解説していきたいと思います。

かつてはがん治療の多くは入院の形態をとっていました。そのため、従来のがん保険のメイン保障は入院給付金でした。しかし、近年は通院による治療が増加しているため、入院給付金では通院治療を含めた経済的ダメージをカバーしきれなくなってきたと言えます。

それに対して診断給付金であれば、診断確定がされると一定額をまとめて受け取れるので、通院治療を含めて、どのような治療を受けても経済的リスクを広範囲でカバーすることができます。今日の日本において診断給付金は、有効かつ必要性があると言えるでしょう。

診断給付金のメリットをまとめると次のようになります。

がん保険を検討するのであれば、診断給付金に注目してみることをおすすめします。

⇒がん保険最新事情～“死の克服”から“生の充実”へ～

３．がん保険の診断給付金で確認すべき3つのポイント

前章までは診断給付金について基礎知識と必要性について見ていきました。ここでは、実際に診断給付金を検討する際に確認すべき点として、「支払回数」「保障範囲」「待期期間」について説明していきます。それぞれ具体的にどのようなものなのでしょうか。

3-1 支払回数を確認する

診断給付金が支払われる回数は、保険商品や契約プランによって異なります。一般的には、初めてがんと診断されたときだけ給付金を受け取れる「初回限定タイプ」と、何度でも給付金を受け取ることができる「無制限タイプ」の２種類に分かれています。

ただし、「無制限タイプ」と言っても無条件で何度も給付金を受け取れるわけではなく、通常は「２年に１回」や「１年に１回」などというように、支払い頻度の条件が付いているので注意しましょう。たとえば、一度がんと診断されて給付金を受け取った場合、その後に別のがんが見つかっても、「２年に１回」であれば初回の給付から２年後以降でないと再度給付金は支払われないというものです。

では、どちらのタイプを選んだらいいのかということですが、ここで別の調査結果をもとにして考えてみましょう。

下の図は「がんの５年相対生存率の推移」を３年ごとに表したものです。「５年相対生存率」とは、がんと診断された人のうち５年後に生きている人が、性別や年齢が同じ日本人全体で５年後に生存している人と比べてどれくらいの割合かを表したものです。100％であれば、５年後の生存率は、がんと診断された人も診断されていない人と同じということになります。

図からわかるように、がんの５年相対生存率は年を追うごとに上昇しています。最近の医療技術の進歩を鑑みると、この傾向は今後も続いていくと見ていいでしょう。一方で、生存期間が長くなるということは、それだけ「転移」や「再発」のリスクが高くなっているとも考えられます。

以上のことから、がん保険の診断給付金を検討するときには、何度でも給付金を受け取れる無制限タイプを選ぶことをおすすめします。ただし、無制限プランは初回限定タイプよりも保険料が高くなることが多いので、他の給付金とのバランスなどを考慮しながら検討を重ねていきましょう。

3-2 保障範囲を確認する

がんは大きく分けて「悪性新生物」と「上皮内新生物」の２つのタイプがあります。「悪性新生物」は一般的にイメージされているがんのことで、「上皮内新生物」は腫瘍が細胞の奥深くまで達していない初期がんのことを指します。がん保険においては、この「悪性新生物」なのか「上皮内新生物」なのかで保障額に差をつけているケースがあります。

具体的には、「悪性新生物と上皮内新生物を同額保障するタイプ」と「上皮内新生物は悪性新生物よりも保障が少ない（もしくは全く保障がない）タイプ」に分かれます。選ぶのであれば、前者の同額保障タイプのほうがカバーできる範囲が広くて安心できるでしょう。

ただ、上皮内新生物は悪性新生物に比べて治療費や治療期間はかからないので、同額保障にこだわる必要はありません。給付金の支払回数と同じように、同額保障タイプのほうが保険料は高くなりがちですので、こちらもやはり他の保障とのバランスを考えると良いでしょう。

⇒がん保険の選び方！ココだけは押さえたい超厳選ポイント

3-3 待期期間を確認する

がん保険では通常の医療保険などとは異なり、契約が完了してからすぐに保障がスタートするのではなく、契約と保障開始の間にインターバルが設けられています。この期間を「待期期間（免責期間）」と呼び、一般的に契約後90日後が「責任開始日」となります。そして、責任開始日以前にがんと診断された場合には給付金を受け取れないことに留意しておきましょう。

⇒免責（待期期間）を知らないのはヤバい！ がん保険に入る前に絶対押さえたい注意点

４．がん保険の診断給付金に対する税金について

生命保険から死亡保険金や満期保険金を受け取ったときに税金が課されることがあります。しかし、がん保険の診断給付金の場合、課税はされません。その理由は、病気やケガを原因とした死亡をともなわない生存給付金については非課税の扱いになっているからです。

生存給付金として扱われるものには、がん診断給付金の他にも、入院給付金、通院給付金、特定疾病一時金、先進医療給付金などもあるので覚えておきましょう。そして、この生存給付金の受け取り人が本人ではなく、配偶者や直系親族、生計を同じくする親族のケースであった場合でも、非課税の扱いとなります。

まとめ：がん保険の診断給付金をうまく活用しよう！

いかがでしたでしょうか？
この記事では、がん保険の診断給付金の概要、必要性とメリット、覚えておきたい注意点、給付金への税金についてお話ししました。簡単にまとめると次のようになります。

がん診断給付金の大まかなイメージはご理解いただけたと思いますが、実際に商品を選ぶとなると、がん保険には診断給付金以外にもたくさんの保障があり、どれに重きを置いて考えればいいのか迷ってしまうこともあるでしょう。

「やっぱり、自分で保険を選ぶのは大変そうだな……」

少しでもそのように思われた方は、保険のプロのアドバイスを参考にするのも１つの方法です。

保険見直し本舗では、知識と経験が豊富なプロとしてコンサルティングアドバイザーが多数在籍しています。もしも保険のことでお悩みのことがあれば１つ１つ丁寧にご対応させてい頂きます。ぜひ気軽にお悩みをお寄せください。

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