先進医療とは?費用はどれくらい?種類や手続きまで徹底解説!

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先進医療とは?費用はどれくらい?種類や手続きまで徹底解説!

テレビやインターネットでも見聞きする機会の多い先進医療。なんとなく「最先端の医療技術らしい」「どうやらすごく費用がかかるみたい」というのは知っていても、改めて「先進医療とは何か?」と問われると、良く分からないという方も多いのではないでしょうか。

そこで、この記事では「そもそも先進医療とは何か?」という基本的なことからお伝えし、そこから「先進医療ってどのくらいお金がかかるの?」「先進医療ってどんな種類があるの?」「先進医療を受けるときの手続きはどうしたら良いの?」「保険で先進医療に備える方法」などについても分かりやすく解説していきます。

この記事を読んで頂ければ、先進医療について気になるポイントがスッキリ分かるはずです。先進医療について気になっている方にとって必見の内容になっているので、ぜひ最後まで目を通して頂ければ幸いです。

まとめ. 先進医療に対しては何かしらの備えがあると安心!

1.そもそも先進医療って何?

1-1 先進医療とは?

先進医療とは、高度な医療技術を用いた治療のうち、厚生労働大臣から承認を受けたものを指しています。

先進医療は、「患者の安全性の確保」「患者の経済的な負担の軽減」「治療の選択肢の拡大」「治療の利便性の向上」といった観点から、保険診療(公的医療保険の適用となる通常の治療)との「併用」を認められています。

すなわち、先進医療は保険診療外の医療行為に該当し、公的医療保険の適用にならないため、それを受けた場合の費用(技術料)は全額自己負担となってしまいます。先進医療の費用ついては次章以降で詳しく解説していきます。

ここでは、その他の先進医療の特徴とは、どのようなものなのかを見ていきましょう。

1-2 先進医療を受けられる医療機関は限られている!

基本的に先進医療は、高度な技術を用いた治療方法だと言えます。また、後述するように、実際に安全性と有効性が認められるかどうか、その点が今まさに検証されている最中の治療でもあります。

そのため、すべての医療機関が自由に先進医療を行えるわけではありません。厚生労働省では、個々の先進医療について実施可能な医療機関の施設基準を定めており、その条件をクリアした医療機関にしか先進医療を実施する許可を与えていないのです。

1-3 先進医療は時期ごとに変化する

大きく言えば、日本における治療には、①公的医療保険の適用になるもの、②公的医療保険の適用にならないものに切り分けることができます。②のうちには、将来的に公的医療保険の適用にするかどうかを判定するために評価を行うべきだとされるいくつかの医療行為が存在しています。

これらは「評価療養」という名称で呼ばれており、先進医療もまたこのカテゴリーに属する医療行為の一つです。その他にも、たとえば医薬品、医療機器、再生医療等の治験に係わる診療などでも、評価療養に指定されているものも見られます。

言うまでもなく、評価療養だからといって、必ずしも将来的に公的医療保険の適用になることが約束されているわけではありません。検証の結果として、安全性と有効性が十分に認められないなら公的医療保険の適用はされず、評価療養から除外されるということもありえます。

重要なのは、いずれにしても一定期間ごとに評価療養の内容は変わっていき、それにともない先進医療に認可されている治療も変わることです。このポイントはしっかり押さえておきましょう。



2.先進医療の費用はどのくらいかかる?

先ほど、先進医療は公的医療保険の適用にならないので、その技術料は全額自己負担だと述べました。しかし、これでは「全額自己負担……なんか、うん、とにかく高いんだろうな……」という漠然とした不安が広がるだけではないでしょうか。

そこで、ここでは先進医療を受けたときに、具体的にどのくらいの費用が必要になるのかをお伝えしたいと思います。

2-1 先進医療は全額自己負担

通常の治療を受けた場合、公的医療保険から「自己負担割合の軽減」や「高額療養費制度」が適用されるので、その費用のうち患者自身が負担するのは一部で済むようになっています。しかし、先進医療を受けた場合、かかった費用は全額自己負担しなければなりません。

ただし、先進医療にかかった費用のなかでも、診察代、投薬代、入院費など、通常の治療でも同じように発生する費用については、公的医療保険が適用されるので、患者の負担は一部分で済みます。正確に言えば、先進医療において全額自己負担となるのは、その「技術料」の部分なのです。

これは個々の先進医療によって大きく違いがあり、数千円で済むものから数百万円かかるものまで見られます。受けた先進医療の種類によっては、大きな経済的リスクが発生する懸念があるのは確かだと言えそうです。

先進医療の自己負担額

2-2 先進医療の「技術料」はいくらかかる?

すでに述べたように、先進医療でかかる費用のうち、全額自己負担になるのは「技術料」の部分です。だとすれば、先進医療の費用について考えるとき、次に気にかかるのは技術料がどのくらいなのかというポイントではないでしょうか。

残念ながら、ここですべてを紹介することはできないので、先進医療のうち実施件数が多いものについて技術料をお伝えしたいと思います。

先進医療の技術料

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3.先進医療とはどんな治療法?

前章では先進医療の費用について述べてきましたが、具体的にその先進医療の内容はどのようなものなのでしょうか。ここでは先進医療のうち、実施件数が多く技術料が高額な「陽子線治療・重粒子線治療」について見ていきたいと思います。

3-1 陽子線治療・重粒子線治療

恐らく先進医療で最も良く知られているのが、がんに対して用いられる「陽子線治療」や「重粒子線治療」ではないでしょうか。先進医療のなかでも特に技術料が高額でインパクトがあることから、「先進医療=陽子線治療・重粒子線治療」というイメージも強いかもしれません。具体的に陽子線治療・重粒子線治療とは、どのようなものなのでしょうか。

まず、がんの治療法には大きく分けて3つ、「手術療法」「化学療法」、そして「放射線療法」があります。放射線療法は、体内もしくは体外から放射線を照射し、がん細胞を破壊・殺傷するものです。しかし、放射線と一言でいっても、いくつかの種類があり、「光子線(γ線・x線など)」と「粒子線(陽子線・重粒子線)」に大きく分けることができます。

この2つの違いとしては、体へのダメージです。光子線の場合、体に照射したときに、がん細胞だけでなく正常な細胞も傷つけてしまいます。それに対して粒子線は、光子線と比べて線量の繊細なコントロールがしやすく、正常な細胞への負担を最小限に留めながら、ピンポイントでがん細胞を破壊・殺傷できます。

陽子線治療・重粒子線治療であれば、体への負担を少なくしながら大きながんの治療効果を期待できそうです。

光子線と粒子線の照射イメージ

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4.先進医療の受けるときの手続きはどうする?

先進医療を受けるには、どのような手続きを行えばいいのでしょうか。この章では、患者が先進医療を受けたいと考えた際に、いかなる手順を踏めばよいのかご紹介していきます。

4-1 先進医療を受けられる医療機関を探す

すでに述べたように、先進医療はすべての医療機関で実施しているわけではありません。個々の先進医療ごとに、実施可能な医療機関の条件として施設基準が定められており、その条件を満たした医療機関でなければ先進医療を行うことはできないからです。

そこで、もしも先進医療を受けようと考えるなら、その先進医療が実施可能な医療機関をピックアップし、問い合わせてみるところからスタートになります。ただし、すでに通っている医療機関で希望する先進医療を行えるケースについては、この限りではありません。その場合、担当の医師に相談してみると良いでしょう。

4-2 医師が先進医療を行う必要性と合理性を検討する

残念ながら、患者が強く望んだからといって、必ず先進医療を受けられるわけではありません。まず患者から先進医療の希望を受けたうえで、医師が「本当にこの患者の治療として先進医療が相応しいかどうか」を吟味します。そして、その検討の結果、必要性と合理性が認められたときのみ、実際に先進医療が行われることとなります。

4-3 医療機関の窓口に被保険者証を提出する

先進医療を受けるときにも、通常の治療を受けるときと同様に、医療機関の窓口で健康保険の被保険者証を提出します。この点については、先進医療だからといって何か特別なことはありません。

4-4 医療機関から治療内容や必要な費用について十分な説明を受け同意書に署名する

先進医療を行うとき、医療機関は治療内容や必要な費用について患者に対して十分な説明をしなければなりません。先進医療は、公的医療保険の適用外で、①有効性や安全性が検討段階のものがある、②経済的な負担が大きくなるものがあるからです。

患者はその説明を聞いて十分に納得できた場合、同意書に署名を書き入れます。この同意書があって初めて医療機関は先進医療を行えます。

4-5 領収書を大切に保管する

先進医療を受けた後には、技術料、診察代、投薬代、入院費など、先進医療に係った費用を支払いし、それぞれの金額が記載された領収書が発行されます。

すでに触れたように、先進医療の場合、通常の治療と共通している診察、検査、投薬、入院などの費用は、自己負担割合の軽減や高額療養費制度の適用を受けられるので一部負担の扱いですが、技術料については全額自己負担となります。しかし、所得税や住民税が軽減される医療費控除においては、通常の治療と共通している費用とともに技術料も対象となっています。

医療費控除の手続きをスムーズに進めるうえで、先進医療でかかった医療費の領収書は必要になるので、大切に保管しておきましょう。


5.先進医療のリスクに備える医療保険・がん保険って??

先進医療への経済的な備えの方法で代表的なものは、医療保険やがん保険に付帯している「先進医療特約」です。

一言でいえば、先進医療特約は「先進医療を受けたとき1,000万円~2,000万円の範囲内でかかった技術料を実費補てんする保障」となります。

保険会社によって微妙な違いは見られるものの、基本的にこの特約を付加するために必要な保険料は月額100円~200円程度。単位を間違えているわけではありません。本当に100円~200円程度なのです。医療保険やがん保険に加入する場合、お守り代わりとして先進医療特約を付帯する方も少なくないようです。

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まとめ:先進医療に対しては何かしらの備えがあると安心!

いかがでしたでしょうか。

ここでは、先進医療の費用、種類、手続きなどについてお伝えしました。記事に最後まで目を通して頂いた方は、「先進医療とは何か?」という問いについて答えを得られたのではないかと思います。大事なポイントを改めて振り返ると、次のようになるでしょうか。

【この記事のポイント】

    ・先進医療とは高度な技術を用いた治療のうち、厚生労働大臣から承認を受けたもの

    ・先進医療を受けられる医療機関は限定されている

    ・先進医療に登録されている治療は時期ごとに変化していく

    ・先進医療の費用のうち技術料は全額自己負担

    ・先進医療の経済的なリスクに備える方法としては、医療保険やがん保険の先進医療特約がある

お伝えしてきたように、もしも先進医療を受けることになったら、必ず高額になるとは言い切れませんが、場合によってかなりの経済的負担を強いられる可能性があるのは確かです。中には、そうした“もしものとき”対する備えがないのは心もとないと不安に思われる方もいらっしゃるかもしれません。

そこで気になるのは、「では先進医療のリスクに備えるにはどのような方法があるのか」というポイントではないでしょうか。この記事でも最後に簡単に触れましたが、先進医療のリスクをカバーする方法としては、医療保険やがん保険の先進医療特約が考えられます。

特約には様々なものがあるため、ご自身に合った特約が気になる場合はぜひ保険見直し本舗へご相談ください。お待ちしております。

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